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ファッション通販/ファッション雑誌/ファッションメンズ/衣服の歴史/昭和・1945年の終戦まで

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昭和 1945年の終戦まで
1881年から1945年頃まで、日本の小学校の女性の生徒は、ある学年になると、和服などの服飾を作るための裁縫を授業で学んだ。この裁縫の教育の目的は、裁縫の専門家を育てるためではなく、また、女性が工場で裁縫の仕事ができるような技術を身につけるためでもなかった。この裁縫の教育の目的は、女性が家庭で自身や家族の衣服の裁縫ができるように、女性に和裁としての裁縫の基本的な技術を教えることであり、強く奨励された。当時は一般にミシンはなく、手縫いであった。

日本橋にあった「白木屋」デパート(旧・東急百貨店日本橋店の前身、現在の「コレド日本橋」)で発生した大規模火災で、和服を着ていた人々に被害が多かった。従業員の服装を西洋式に変更する百貨店が増えた。

1935年にアメリカ合衆国のデュポン社が、ナイロンという化学繊維を合成することに成功した。1939年頃からアメリカ合衆国でナイロンが工場で大量生産された。ナイロンは絹の代替品として使われたため、対外的な日本の絹糸・絹製品の輸出は減っていった。

1939年11月14日から1939年12月10日まで、日本政府は男性用の国民服の様式の案を広く一般から懸賞をつけて募集した。応募された案の審査が行なわれ、意見交換や様式の変更がなされた後、1940年11月2日に日本政府は、国民服令という勅令(法律の一種)を施行した。その国民服令の中で、男性用の正装の衣服として、国民服を定義した。国民服令は、男性用の正装の衣服以外の衣服については全く言及していない。国民服令の内容によると、国民服には「甲号」と「乙号」の2つのタイプがあった。国民服の甲号と乙号のそれぞれについて、「上衣」、「中衣」、「袴」(国民服令でいう袴は、下半身を覆う服の総称)、「帽」(帽子のこと)、「外套」(「がいとう」と読み、オーバーコートのこと)、「手套」(「しゅとう」と読み、手袋のこと)、「靴」の様式が決められた。上衣と中衣はともに上半身を覆う服である。上衣は、中衣を着た後に重ねて着る服である。上衣は開襟であり、中衣は開襟でない服である。全てのタイプの国民服は筒袖であり、ボタンで布を固定させるので、国民服令の国民服は和服ではない。

国民服令では、「礼装」をする場合、つまり儀式などで礼服を着る場合は、国民服の様式が細かく定められた。礼装しない場合は「適宜」とだけ指定される部分が増える。国民服の甲号で礼装する場合、上衣、「袴」(形は洋服のズボン)、帽子、外套の全ての色が「茶褐色」と決められた。礼装しない場合の国民服の甲号では、上衣と「袴」だけが茶褐色であり、他の部分の色は「適宜」とだけ指定された。礼装するときは必ず国民服の上衣を着た。国民服の中衣は肌着・下着ではないので、上衣を脱いだ状態でも外出できた。国民服の甲号の帽子は、礼装する場合は、ひさしがついた烏帽子型とされ、礼装しない場合は「適宜」とされた。国民服の乙号の帽子は、礼装する場合は、陸軍略帽型でもいいが他の帽子でもかまわないとされ、礼装しない場合は「適宜」とされた。国民服令によると、国民服は、正装かつ礼服であり、背広を着るような場面で着る服だと決められた。それ以外のときは、国民服を着る義務はなかった。国民服令により国民服が正装であると決められたので、結婚式で新郎が正装するときや葬式に出席するときは、男性は国民服で礼装した。

国民服令の条文には罰則がなかった。男性が国民服を着用する義務を規定する法律はなかった。男性の普段着に関しては自由だった。民間業者が工場で国民服を大量生産し、国民服配給会社が国民服を大量に配給した。裕福な男性の中には個々の体型に合わせて採寸して国民服が仕立てられたこともあった。国民服の日本国民への普及を目的とする、大日本国民服協会は、『国民服』という定期刊行物を出版、配布した。1945年の終戦までの間、生産される男性用の衣服は国民服ばかりになっていたうえ、本土決戦の機運が高まり、強制されなくても国民服を着る男性が増えていった。

1938年、『婦人公論』の誌上で、非常時女子服のコンテストが行なわれた。

1942年までに日本の当時の厚生省は、当時の女性用の衣服の改善方法を研究する目的で、懇談会・研究会を開いた。それらの会には、服飾を専門とする職業を持つ女性も参加した。1942年に厚生省は、女性用の新しい様式の服を婦人標準服と名付けて発表した。婦人標準服を定めた目的の一つは、材料の布を節約することだった。婦人標準服の着用が法律上の強制力を持つことは一度もなかった。婦人標準服に関して行政上の公的な文書として残ったのは、婦人標準服を定める前に書かれた次官会議諒解事項「婦人標準服制定に関する件」だけである。次官会議諒解事項「婦人標準服制定に関する件」は、どのようなデザインの婦人標準服が望ましいのかが書かれている文書であり、具体的な婦人標準服のデザインを決めた文書ではない。

婦人標準服には、洋服の特徴を持つ「甲型」というタイプと、和服の特徴を持つ「乙型」というタイプがあった。婦人標準服の甲型と乙型のそれぞれに、いくつかの様式の服の形が決められた。婦人標準服の甲型と乙型のそれぞれに、「活動衣」と呼ばれた、実用性を最優先させた様式が含まれていた。婦人標準服の甲型では、上半身を覆う服とスカートに分かれている様式と、裾がスカート状のワンピース型があった。乙型の服の一つとして、その頃に典型的だった女性用の和服の様式を、上半身を覆う服と下半身を覆う服に分け、袖丈を短くした和服があった。これは、上下に分かれたツーピース型の和服である。婦人標準服の甲型の活動衣の、下半身を覆う服は、両足を別々に包むスラックスだった。婦人標準服の乙型の活動衣の、下半身を覆う服は、もんぺの形だった。もんぺは、1930年代頃までは、北海道・東北地方で、防寒用、農作業、または普段着として使われた袴だった。袴の一種であるもんぺは和服であるといえる。スラックスともんぺはどちらも、左右の足を別々に包む下半身用の服である。もんぺの腰の部分にゴム紐がないのは戦争のせいでゴムが足りなくなったからだという説があるが、もともともんぺはゴム紐ではなく布の紐で腰を結ぶ服だった。

婦人標準服はほとんど普及せず、婦人標準服を考案した人たちの思惑は外れた。次官会議諒解事項「婦人標準服制定に関する件」の6番目の項目には、婦人標準服の制作が各家庭で行なわれることを前提にして、婦人標準服のデザインを決めるべきであるという旨が書かれていた。現在、戦争時に女性達が裁縫という労働を無理矢理させられて被害を受けたと主張する者がいるが、第二次世界大戦が始まる前から、家庭の女性が自身と家族の衣服を作ったり裁縫で修復することは日常的に広く行なわれていた。実際、婦人標準服は、工場で大量生産されることも、大量に配給されることもなかった。婦人標準服の生産は、各家庭の余剰布や古着を原料として、女性らが自家裁縫で婦人標準服に作り替え、自身や家族の服として着るという形だった。婦人標準服の制作が強制されることはなく、婦人標準服の制作は、各家庭の女性の判断にゆだねられていた。そのため、女性は婦人標準服を作らなくてもよく、作った場合でも、女性の自由な判断で、婦人標準服とは少し違う個性的なデザインの服を作る人もいた。婦人雑誌などの付録では「有事特別付録」と称して標準服の型紙がついた号も出版された。女性用のもんぺは伝統的な和服よりも、活動的な動作に向いている。しかし女性のもんぺ姿を美しくないと考え低く評価する男性たちもいた。1940年頃から、女性が家の外で作業するときに下半身を覆う服として、もんぺが政府から推奨される機会は、徐々に増えていった。しかしその推奨によってもんぺを着用する女性が増えることはなく、もんぺを着用する女性が増えた原因は空襲だった。防空演習では、女性はもんぺなどの活動的な衣服を着用して防空演習に参加するよう推奨されたため、女性の多くが防空演習に参加するときにもんぺを着用した。米軍が日本本土の上空から、民間人をも攻撃対象にして空襲を行う頻度が多くなり、1945年の終戦前頃は、地域によってはほぼ毎日、空襲による被害を受けるようになっていった。民間人が空襲の被害を受けることが多くなるにつれて、多くの女性がもんぺまたはスラックスを履くようになった。

中山千代が、『日本婦人洋装史』で次のように書いている。「筆者の戦時生活体験にも、婦人標準服は甲型も乙型も着用しなかった。周囲の女性たちも同様であって、標準服両方の着用は、ほとんど行なわれていない。政府の意図した婦人標準服による日本精神の具現は、成功しなかった。しかし、空襲が始まると、すべての女性はズボンまたはモンペを着用した。これらは婦人標準服の『活動衣』に指定されていたが、婦人標準服として着用されたのではなかった。決戦服と呼ばれたように、絶対絶命的に着用しなければならない服装であった。」

1943年6月4日に、戦時衣生活簡素化実施要綱が日本の政府で閣議決定された。 戦時衣生活簡素化実施要綱の目的は、日本の国民の衣服を簡素化することと、繊維製品の使用の無駄を省き節約することだった。戦時衣生活簡素化実施要綱そのものは、法的な強制力がない努力義務のガイドラインのようなものであるが、後に戦時衣生活簡素化実施要綱を推進するための法律が制定される。戦時衣生活簡素化実施要綱では、男性用の衣服を新しく制作するときは、色は自由とし、形は、国民服の乙号のタイプか、これに似たものに限定することとした。男性の小学生以外の学生・生徒の制服を新しく制作するときは、国民服の乙号を作ることとした。男性の小学生の制服は規制しないこととした。専門学校以上の女性の学生・生徒の制服を、なるべく婦人標準服に変えてもらうよう働きかけることとした。華美を追求しないものの、女性の美しさを失わない婦人標準服が、大人の女性たちの間で普及するように、政府が努力することとした。

戦時衣生活簡素化実施要綱は、すでに所有している服を着ることを禁止せず、女性たちにもんぺの着用を強制するとも、衣料切符の献納を推奨するとも書かれてはいない。同要綱には、女性がすでに持っている服のうち婦人標準服でない服を婦人標準服に作り替えなさいという文言も書かれていない。戦争が長引くにつれ、衣料切符で新品の衣類を入手することは、きわめて困難になっていった。

大日本婦人会が定めた「婦人の戦時衣生活実践要綱」は、新調見合せ・婦人標準服着用・衣料切符の節約などの内容が盛り込まれたものだった。

1943年6月16日に日本の政府は、1940年11月2日の国民服令を緩和する国民服制式特例という勅令を施行した。20世紀に日本の中央の政府(地方を除く)が国民服の様式を規定した法律は、国民服令と国民服制式特例だけであり、他にはない。国民服制式特例の第1条により、礼装しない場合の国民服の上衣の色の指定はなくなり、礼装する場合の国民服の上衣と外套の色は、茶褐色、黒色、濃紺色、または白色のいずれかでよいとされた。ただし、上衣と外套の白色を選べるのは暑い地方や暑い夏の時期に限られた。国民服制式特例により国民服令の甲号と乙号が一つに統合されたという説があるが、国民服制式特例にそのようなことは書かれていない。


posted by ミスター★ヒコボシ at 18:49 | Comment(0) | TrackBack(0) | ファッションブランド
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